9月1日を前に、親が確認しておきたい子どものサイン…元教員が伝える「命を守る」ための備え
元公立学校教員として多くの子どもたちと向き合い、現在は一般社団法人日本未来教育研究機構代表理事を務める熱海康太氏は、「うちの子は大丈夫という思い込みを一旦脇に置くことが、9月1日前後に親がすべき最初のことだ」と語ります。
子どもの自殺リスクが年間でもっとも高まるとされるこの時期、親が確認しておきたい具体的なサインと、相談窓口の伝え方を紹介します。（写真はすべてイメージです）
9月1日前後に高まるリスク
９月１日前後は、子どもの自殺リスクが年間の中でもっとも高まる時期であることが知られています。長期休みが終わり、学校という環境に戻ることへの強いプレッシャーが、特に学校生活に苦しさを感じている子どもにとって、大きな負荷になるためです。この時期、親が確認しておくべきことを、できる限り具体的にまとめます。
内閣府のデータなどでも、18歳以下の子どもの自殺者数は、長期休み明けの時期に他の時期と比べて明確に増加する傾向が示されています。この事実は、多くの学校関係者にも共有されており、9月1日前後の子どもの様子に注意を払うことは、決して過剰な心配ではなく、社会全体で認識されるべき重要な視点となっています。
「うちの子は大丈夫」という思い込みを脇に置く
まず大前提として知っておいていただきたいのは、「うちの子は大丈夫」という思い込みを一旦脇に置くことの大切さです。自殺のリスクは、成績が良い子にも、友人関係が良好に見える子にも、明るく振る舞っている子にも、等しく存在します。
表面的な様子だけでリスクの有無を判断することはできません。むしろ、普段から「いい子」として振る舞っている子どもほど、自分のつらさを周囲に見せないよう努力していることがあり、深刻な状態に気づかれにくいという指摘もあります。
確認したいサイン
いくつかの具体的なサインがあります。「もう疲れた」「消えたい」「いなくなりたい」というような発言があったかどうか。持ち物や大切にしていたものを、誰かにあげたり整理し始めたりしていないか。急に落ち着いた様子になり、それまでの悩みが嘘のように穏やかになっていないか。これは危険が去ったサインではなく、むしろ危険なサインの可能性があり、注意が必要です。
眠れない、食欲がない、体調不良を頻繁に訴えるといった身体的な変化も、重要な手がかりになります。これらに加えて、学校の話題を避けるようになる、家族との会話が急激に減る、それまで楽しんでいた趣味や活動への関心を失うといった変化も、注意深く見ておくべきサインとして挙げられます。
一つ一つの変化は小さく見えても、複数が重なっているとき、それは子どもの内側で何かが積み重なっている可能性を示しています。
直接、率直に尋ねる
これらのサインが一つでも見られた場合、様子を見るのではなく、その日のうちに直接、率直に尋ねることが必要です。「消えたいと思うことがある？」という問いを、遠回しにせずはっきりと尋ねることが、子どもを追い詰めるのではなく、むしろ子どもを孤立から救うことにつながります。
この問いを避けることのほうが、リスクを高めてしまいます。専門家の間でも、「そのことを聞いたら本当にそうなってしまうのではないか」という懸念より、まず早く現状を把握して、救うための行動に移ることが大切です。
登校を無理強いしないという選択
9月1日に「学校に行かなければならない」という前提を、親自身が外すことです。学校に行くことよりも、命を守ることのほうが優先されるべきだという価値観を、親がはっきりと持っておくことが、子どもへの言葉や態度に自然と表れます。
「行きたくない」という言葉が出たとき、「そう感じているんだね」とまず受け止め、無理に理由を問い詰めたり、登校を急かしたりしないことが重要です。
「学校を休ませることは甘やかしになるのではないか」という不安を持つ親も少なくありません。しかし命に関わる状況の可能性がある場合、この不安は一旦脇に置く必要があります。1日、2日、学校を休んだところで、子どもの人生における取り返しのつかない損失にはなりません。しかし追い詰められた状態で無理に登校させることは、取り返しのつかない結果につながるリスクをはらんでいます。この優先順位を、親がはっきりと自分の中に持っておくことが、いざというときの判断の軸になります。
相談窓口を、事前に、具体的に伝えておく
子どもが自分から相談できる場所を、事前に具体的に伝えておくことも大切な備えです。こども家庭庁の「24時間子供SOSダイヤル」や、よりそいホットラインなど、子ども自身が直接つながれる窓口があります。「何かあったらこういう場所があるよ」と、深刻な話としてではなく、日常の中でさらりと伝えておくことが、いざというときに子ども自身がその情報を思い出せる助けになります。
これらの窓口の存在を、一度伝えただけで終わらせず、家の中の目につく場所にメモを貼っておくなど、繰り返し目に入る形で残しておくことも有効です。追い詰められた状態にある子どもは、冷静に情報を思い出したり検索したりすることが難しくなっていることが多いため、あらかじめ視覚的に情報が残っている環境を作っておくことには大きな意味があります。
親自身が一人で抱え込まないこと
そして、子ども本人だけでなく、親自身が一人で抱え込まないことも同じくらい重要です。スクールカウンセラーや、地域の精神保健福祉センター、児童精神科など、相談できる専門機関は複数存在します。少しでも心配な様子が見られたときは、様子を見るのではなく、早めに専門家につながることが、何より確かな備えになります。
親自身が「これくらいで相談していいのだろうか」とためらってしまうことも少なくありませんが、専門機関は深刻な状態になってから相談する場所ではなく、少しでも気になる段階で相談していい場所です。早めに専門家とつながっておくことは、実際に危機的な状況が訪れたときに、迅速に適切な対応を取るための土台にもなります。
夏休みが終わりに近づく時期は、子どもの様子を注意深く見守りながら、必要であればためらわずに専門家の力を借りるという姿勢を、親自身が持っておくことが何より大切です。
相談窓口
・24時間子供SOSダイヤル（文部科学省）
0120-0-78310（24時間・通話料無料）
・よりそいホットライン
0120-279-338（24時間365日・通話料無料）
・こころの健康相談統一ダイヤル
0570-064-556（お住まいの地域の公的な相談窓口につながります）